集客できなくなったホームページの原因【2024年】
こんにちは。千葉県柏市のホームページ制作会社3rd Web(サードウェブ)の佐藤です。
今回は2024年版として、以前より「集客できなくなってしまったホームページの原因」についてお話します。
昨年から(新型コロナウイルス感染症が5類感染症になってからでしょうか)今まで経営が順調だったのに「ホームページのお問い合わせが減ってきた」「売上が低迷して困っている」という声が増えてきました。
経済縮小の流れとして仕方ないことなのかもしれませんが、ホームページ屋としてできることを皆さんにお伝えしていきたいと思います。この記事を書くことでより多くの方のお役に立てれば幸いです。
そもそも今の時代にホームページから本当に集客できるのか?
結論からお話しすると、地道にコツコツと信頼を積み上げている方は、2024年現在もホームページから定期的に集客できています。信頼を積み上げるというのは、まじめな仕事をするだけでなく、それを多くの人に認めてもらうための努力(MEO対策)も含まれます。
今回の記事の前提として「今までホームページで少しでもお問い合わせや反響があったのに、ここ最近反応がなくなってきたという方に向けてお話を進めていきます。
元々ホームページから集客できていない方は、基本的なことは10年前からほとんど同じですので、是非こちらの記事を読んでみてください。
集客できなくなったホームページを見直すポイント
今までホームページから集客できていたのであれば、反響が減った原因は更新している(追加している)情報が関係している可能性が高いと思います。
- コロナ禍に本格的にホームページに力を入れ始めた同業者の存在
- 自分の利益のための情報発信になっていないか
- お問い合わせ窓口の多様化
- 業界の新しい情報を収集し続けているか
コロナ禍に本格的にホームページに力を入れ始めた同業者の存在
まず第一にホームページを全く更新せずに放置している場合は、同じエリアでホームページを本格的に運用し始めたライバルがいないか調べてみてください。
「今まで業種名で検索すると自分の会社(店舗)が出てきたのに、いつの間にか検索しても出てこなくなってしまった」
このケースは、自社ホームページ自体に何かトラブルや問題が発生したわけではなく、更新頻度が高い(最新の情報を掲載している)ウェブサイトを評価するGoogleの検索システムの方針による影響を受けている可能性があります。
単純に更新頻度の問題だけではありませんが、影響を受けている可能性は高く、お客様から見つけてもらえない状況になればお問い合わせも必然的に減ってしまいます。今までホームページで集客できていたのは、WEB集客を本気で取り組んでいるライバルが少なかったからかもしれないと外部的要因を疑ってみましょう。
自分の利益のための情報発信になっていないか
更新頻度が足りないのならとにかく自社アピールすればいいのか?というと、それは少しニュアンスが違ってきます。仮に毎日「特売セール実施中!」と同じことを発信し続けていても、逆に迷惑行為とみなされてスパム扱いされるかもしれません。
「コロナ禍で利益が減ってしまった。なんとかしないとまずい」という気持ちが、お客様に伝わってしまっていませんか?「とにかく売り込まないといけない」という焦りが見えてしまえば、お客様から敬遠されるのは当然です。
例えば、前述したように更新情報が常にキャンペーン情報ばかりで定価が割引前提の価格になっている。むやみやたらにオススメ商品ばかりになっている等。
商売をやっているのだから売上を第一に考えるのは良いことですが、お客様が求めているのは「自分の悩みを解決してくれる」「自分を満たしてくれる」存在です。お金を欲しがっている(売上増やしたいから買って!という)オーラが出ている人にはあまり近寄りたくないのが心情だと思います。
お問い合わせ窓口の多様化
「パソコンやスマホは普段使わないからメールフォームは設置せずにお問い合わせは電話対応のみにしたい」
「LINEは苦手だからからメールの対応しか受け付けない」
お客様からの要望が出ているにも関わらず、自分がやりたくないから受け付けないというスタンスの経営者の方がいます。業務上むずしい場合は話が変わりますが、同業他社がそのお問い合わせ方法を受け付けている場合はお客様がそちらに流れているかもしれません。
コロナ禍でリモートワークが一般化してきたことも少なからず関係しているのではないでしょうか。
「予約や問い合わせをしたいが営業時間中は自分の仕事があるので夜にメールで連絡したい」「電話は苦手だからLINEでやりたりしたい」など、お客様側のニーズに応えるだけで反響率が変わるとすれば、検討する価値があると思います。
業界の新しい情報を収集し続けているか
ホームページ云々の話から少しズレてしまいますが、地域密着型の店舗経営の場合は、今までずっとメインターゲットとしていたお客様層が徐々にそのエリアからいなくなっている可能性もあります。
少子高齢化、単身世帯の増加に伴いファミリーレストランのテーブル席が減ってカウンター席を設け始めた例などがあります。
ここ数年の間にコロナの影響でライフスタイルが変わったために今までの商品やサービスが必要なくなったお客様もいるかと思います。
コロナに関係なく、地域密着型でサービス提供地域を絞っている場合は、10年単位で同じような悩みを抱えることになるので、業界の情報収集を怠らずにサービスをお客様層に合わせて最適化して情報を発信し続けましょう。